S&P500などの株式指標とビットコインの関係性を考察【相関性・先行指標性】
はじめに
S＆P５００種をはじめとした代表的な株価指数とビットコインの関係性を考察しました。
株価指数と仮想通貨の相関性を議論する意味
投資をおこなう際にポートフォリオを十分に分散させることは、リスク回避の都合上良いことです。相関性のないアセットを組み合わせて保有できれば、万が一の損失を最小限に抑えつつ、最適なリターンを狙えます。
例えば株価・不動産（REIT)・金・債権といった異なる種類のアセットは、一般的に相関性が低く、自身のポートフォリオに適切に配分させることでリスク低減が期待できます。
仮にビットコインをはじめとする仮想通貨が株式市場と相関性が低ければ、ポートフォリオのリスク分散に対して、一定の役割を果たすアセットであると考えられます。特にビットコインなどは資産保全としての役割が期待されており、株式市場と逆相関を示す金と異なる役割を果たす可能性もあるため興味深いです。
また、仮想通貨への投資が一般的になりつつある中で、ボラティリティの高いこの市場は投資家のセンチメントを最も敏感に受けるとも言われており、株式市場の先行指標として扱える可能性があります。
以上を踏まえて、今回のブログでは仮想通貨と株式市場の関係性として、主に相関性と先行指標といった切り口で検証していきます。
これまでの代用的な議論の振り返り
これまでいくつかの資料で株式市場とビットコインの相関性が議論されています。簡単にまとめてみました。
Coinpost（2019/1/8)
β値とピアソン相関係数（PCC）を使用してS＆P５００種とビットコインの相関性を考察しています。
ビットコインのベータはS&P500に対して激しく変動していた。2018年はビットコインのベータは0.30で、弱い相関性がある様であったものの、仮想通貨市場が暴騰した2017年は0.92でありほぼ完璧な相関関係にあった。しかし2016年は-0.16でほぼ相関関係はなかった。全体として、2015年から計算すると、ビットコインのベータは0.24であり、「この結果からビットコインは株式市場との相関性は無く、もしくはボラティリティが激しく推測不可能であると考えられる」と、CryptoSlateは結論をつけている。（記事より抜粋）
記事の結果まとめを以下に添付しました。
２０１６年以前は相関性が低く、暴騰した２０１７年は完璧な相関が確認でき、２０１８年は弱い相関が確認されました。
ビットコインなどの仮想通貨市場には２０１７年以降から参入した人が多いため、今後の動向は２０１７、２０１８年あたりの傾向を参考にするのが良いと思います。
THE WALL STREET JOURNAL (2018/3/12)
約１年前と古い情報で恐縮ですが、仮想通貨と株式市場の相関を言及している記事です。
暴騰した２０１７年以降は株式市場と相関が強まることで、一部の識者は仮想通貨が株式市場の先行指標になり得ると主張しています。
株式市場とビットコインの相関性の確認
比較に用いた株式市場
今回はS＆P５００種、ナスダック１００、日経平均株価を指標として用いました。
S＆P５００は言わずと知れたアメリカの代表的な株価指数です。大型株５００銘柄で構成されています。
ナスダック１００はITなどのテック系企業の占める割合が高いために、しばしば仮想通貨と相関性が高いと言われていました。
さらに日経平均株価との連動性についても確認します。仮想通貨の世界シェアは、日本の占める割合が大きいことがその理由です（下記資料参考）。
比較期間と使用したサイト
比較期間は、暴騰前の２０１７年後半から現在までとしました。
使用したサイトはTrading viewです。
株式市場とビットコインの相関性
それでは図を用いて実際に確認していきます。
図中上はBTCと各指数の価格推移（価格ベース）を示しています。
図中下はBTCに対しする各指数の相関係数を示しています。
図中の上下共にラインは青ラインがビットコイン(BTC)（図中下部分には表示されていません）、赤ラインがS&P５００、緑ラインがナスダック１００、クリーム色ラインが日経平均株価です。
＜相関性＞
相関係数の見方を簡単に紹介します。相関係数は-1から＋1までの数値で２つのデータの一定期間の相関性の強弱を示す数値です。＋1に近くなるにつれ正の相関性が強い状態を示し、-１に近くなるにつれ負の相関性が強い状態を示します。0は相関性がないという状態です。
- 各指数の価格推移は概ね連動しています。
- 各指数の相関係数は、-1から＋1まで時期により大きく変化しました。BTCとの相関係数は各指数で大きな差はありませんでした。
- 個人的にはナスダックとBTCの相関がより強く示されると予想していましたが、意外にも日経平均との相関が強かったです。（特に2017年11月、2018年4月末-6月中旬）。この時期は日経平均が上昇しており、日本人投資家にはリスクを好む心理が働いていたと考えれます。ビットコイン(仮想通貨)の取引における日本人の割合が高いことを鑑みると、金融市場全体のセンチメントが反映された例かもしれません。
- 相関・逆相関の議論は時間軸をミクロにとればできそうですが、マクロ（例えば通年）で見るとこれらの平均になるので、既報（Coinpostのテーブル参照)と同様の結果になると思われます。２０１８年は株式と仮想通貨で僅かな相関が確認されたとのことですが、その結果は納得できます。
＜先行指標＞
- 仮想通貨が株式市場の先行指標になり得ていたか見ていきます。
- BTCのA期間(2017年7月〜11月)は緩やかに価格が上昇。株式市場はBTCよりも1-2ヶ月遅れ2017年9月から緩やかに上昇し、その傾きは2017年末まで直線的で大きく変化しない（STOCK A）（特に米国市場ではその傾向が顕著）。
- BTCのB期間は2017年12月上旬。価格は一気に高騰。株式市場は2017年12月末〜翌年1月末（STOCK B）の期間に上昇スピードが加速。高騰開始はBTCよりも1-2ヶ月ほど遅れた。
- BTCのC期間は2017年12月中旬〜翌年1月末。価格は急落。株式市場は2018年1月末から2月中旬（STOCK C）にかけて短期間に下落。下落開始点はBTCよりも1ヶ月ほど遅い。
- BTCのD期間は2018年2月。戻し局面で、価格上昇。株式市場もBTCと同時期（2018年2月、STOCK D）に価格が上昇。
- BTCのE期間は2018年3月。緩やかに下落。株式市場はBTCから約２週間ほど遅れた3月中旬(STOCK E)から価格が下落。
- BTCのF期間は2018年4月。下落からの戻しで緩やかに価格が上昇。株式市場も同様に2018年4月から価格は上昇し、6月中旬まで一定の速度で上昇(STOCK F)。
- BTCのG期間は2018年5月、6月の2ヶ月間。緩やかに下落。株式市場は2018年6月中旬〜7月（STOCK G)にかけて一気に下落。下落開始点はBTCの1-2ヶ月遅れ。
- BTCのH期間は2018年7月。緩やかに上昇。株式市場は2018年7月〜9月（STOCK H)にかけて一気に上昇。上昇開始点は同じかやや株式市場の方が早い。
- BTCのI〜Jの期間は2018年7月末〜10月末。長期に渡って緩やかに下落。対して株式市場は2018年10月を境にボラティリティが上昇し、11月末まで緩やかに下落（STOCK I~J)。下落開始点はBTCのおおよそ３ヶ月遅れ。
- BTCのK期間は2018年11月で、大きく急落。その後、12月から現在までのL期間で価格は安定に推移。株式市場はBTCから1ヶ月遅れの2018年12月に価格が急落し、現在は戻し局面で価格が上昇。
以上より、BTCは株式市場に対して1-2ヶ月ほど先行する場合が多いことがわかりました。(データのとり方・考え方に問題がある可能性は否めません）
ただし、BTCはボラティリティ（価格変動性）が高いため、先行指標として正確な判断を下せるかは難しい気もします。
なお、株式市場は景気、企業収益、金利、インフレなどに基づいて価格が決まり、仮想通貨とは価値決定のプロセスが全く異なります。先行指標として見る場合でも、参考・限定的に考えた方が良いかもしれません。
仮想通貨同士での相関係数の確認
最後に仮想通貨どうしの相関係数も確認しておきます。私はビットコインは保有していませんが、XRPは保有しています。今回の議論が他のコインにも適用できるか調査しました。
今回確認したのは以下の３つのコインです。
BTC；基準、青ライン
XRP；緑ライン
ETH；薄ピンクライン
BCH；赤ライン（2018年のデータしかありませんでした）
- いずれのコインの相関係数も、ほとんどの期間で＋０.５から＋1の範囲に収まっており、BTCと非常に強い相関を示しました。
- 価格推移もほとんど一致しています。
- 以上より、上述の株式市場との関係性について、他のアルトコインも同様の傾向を示すと考えられます。
- 仮想通貨を新たにポートフォリオに組み入れる際は、各コインのパフォーマンスを確認し、その中の最も良い通貨を一つ持っておけば十分でしょう。
まとめ
- 株式市場とビットコインの関係性を考察しました。
- 2018年通期では、相関性は僅かであり限定的でありました。価格推移をより詳細に確認すると、株式市場の先行指標としてBTCが機能し得ることが示唆されました。BTCから１−２ヶ月遅れで株価が連動することが多くありました。
- 一方で、ビットコインをはじめとした仮想通貨はボラティリティが高く投機的な値動きをすることも多いことに注意が必要です。また、株式市場とは価格決定プロセスが全く異なることも考慮する必要があります。
- また、仮想通貨を推す人の中には従来型の資産と相関しずらいという意見も多いですが、市場参加者が増えて時価総額が大きくなると、従来型資産とも相関し始めるのは避けられないというのが私の考えです。なので、「新たなアセットクラスだからポートフォリオに加えよう」という意見には現状、懐疑的です。
- どちらかというと、仮想通貨の独自性が重要と考えています。従来型資産と比較して独自性を確立できれば、価格決定プロセスも独自的になり、結果として新たなアセットクラスとして認められるでしょう。その際の独自性というのは、通貨の機能性であり、いかに社会に役に立つか、どのような場面で使われるかという点だと思います。
