XRPのバブル再来はどのタイミング？
はじめに
最近仮想通貨、特にXRPについてのエントリーが多いですが、投資の主軸はアメリカ株、特にS&P500です。以前記載した通り、毎月決まった日にS&P500に連動する投資信託に２０万円ほど積立投資する戦略を取っています。
それ以外の日々は特にすることがないので趣味の仮想通貨の話が多くなります。
今回は今後のXRPの価格上昇はどのようにして起こるか、その駆動力を考察します。
XRPの価格は何で上昇するか
これまでの考え方（市場規模vsXRP時価総額）
XRPは国際送金市場においてブリッジ通貨としての使用が期待されています。
例えばドルから円への交換を考えてみると、ドル→XRP→円と交換されます。そのため、XRPをブリッジ通貨として使用するには、「実際の送金額よりもXRPの時価総額が大きくならないといけない」ということが分かります。
それでは国際送金額はいくらになのでしょうか。国際送金市場は非常に大きく、現在の国際送金の主流となっているSWIFTの一日あたりの送金総額は、約６２０兆円と言われています（大元の資料は確認していませんが）。
関連する他の市場、例えばクレジットや他のキャッシュレス決済の代替までを含めると、XRPの関係市場規模は更に大きくなると考えられるでしょう。
これらの市場に対して、XRPがどの程度のシェアをとると考えればいいのかは分かりません。ですがXRPの価格の上限を議論する際には、「SWIFTの一日あたりの送金額６２０兆円」をまるっとXRPで代替すると仮定し、XRPの時価総額はそれ以上になる必要がある、という論調が一般的でした。
もしそれが実現できればXRPが時価総額として６２０兆円になる必要があるので、現在のXRPの時価総額（１兆４千億円）から計算すると、およそ６００倍に上昇すると予測を立てることができます。
これまでのXRPの将来予測の根拠は、このような推算方法によるものが多い印象でした。
ただ、この推算は、XRPの得意分野の一つである送金速度が考慮に入ってない点でどうなんだろうなと考えます。
実際に送金にXRPが使われる場合を考えます（例：ドル⇨円）。
ドルでXRPを買った後、XRPを送金し、XRPを売って円に変える。同額（量）の買いと売りがほぼ瞬時に起こり、送金に使用されるXRPの保持時間は非常に短いです。だってそれがXRPのウリなのですから。保持される時間は数秒から長くて数分でしょう。
そのためXRPの送金に使用される時価総額というのは「SWIFTの一日あたりの送金額６２０兆円」ではなく、「SWIFTの数分あたりの送金額」にダウンサイズして考えなくてはいけないはず。
それでは具体的に考えてみましょう。XRPの送金時間（XRPが保持されている時間）が３分と仮定すると、以下の式で考えることができます。
６２０兆円÷１４４０（分）×３分＝１兆３０００億円
SWIFTのシェアを１００％奪ったとしても、XRPの時価総額は１兆３０００億円ですんでしまいます。（奇しくも今のXRPの時価総額と一致しますね。）
シェア５０％だとしたら、６５００億円くらいです。現在のXRPの時価総額で十分賄える額です。
正直この考え方がどこまで正しいかは保証できません。 が、２０１８年１０月にSWELLでxRapidが商業化され、既にxRapidを採用している送金会社もある中で、目立った価格の上昇は起きていないことは事実です。
常時莫大な量の金額がXRPを経由して取引されない限り、XRPの保持時間が極端に少ないxRapidの使用では、劇的な価格上昇は困難なことが示唆されています。
これからの価格上昇の可能性は？
ただし、だからと言ってXRPの価格が上昇しないとは言えません。XRPを使用したRIppleネットワークは、既存の送金システムと比較して低コストで高速性に優れています。遅かれ早かれこのようなシステムが標準化される時は来るでしょう。
ただし、現在の銀行や決済サービス大手企業は仮想通貨（XRP)を直ぐにでも使用したいという考えはなさそうです。それは規制や価格変動性の問題が大きいためです。
２０１９年１月末に行なわれた「Paris Fintech Forum」にてSWIFTのLeibbrandt CEOは以下のように話しています。
銀行としては、仮にイノベーションを常に続けていれば、銀行の役割は無くならないだろう。例えば、サンタンデール銀行はSWIFTのメンバーとして、二つの銀行ネットワークを繋げることができる。数年後には、事実上のリアルタイムクロスボーダー決済標準となると信じている。一方、仮想通貨のボラティリティが非常に高く、流動性が米ドルに比べて低いため、銀行はその利用を躊躇している。なので、現在では仮想通貨と法定通貨の変更にメリットを見出せない。
やはり仮想通貨の使用はボラティリティ（価格変動性）の点でリスクが大きいのでしょう。
一方でこの価格変動性に関して、SBIの北尾社長は２０１９年１月３１日の決済説明会で以下の発言をしています。 なお、北尾社長のSBIはRipple社と提携し、XRPの実用化を目指しています。
あるいは、機関投資家を巻き込んで、仮想通貨のボラティリティ（価格変動性）を低くしようという試みも検討している。例えば、仮想通貨を25〜30%程度組み込み、残りは株や債券にするなどの「ファンド」を作って販売することも検討している。すでに準備は出来ており、新法案が制定されるなど規制が整う頃合いを待っている状態だ。
確かに仮想通貨（XRP）を組み込んだETFや投資信託ができれば、仮想通貨に資金が流れ、結果として時価総額が上昇し価格変動性は抑制されます。
そしてその発言をしているのがSBI
法制度さえ整えば、ファンドを作るくらい余裕で出来そうな感じします。
そしてそんなことが起これば、もう一度あの価格上昇タイムに突入ですね！
実際、XRPの時価総額は１兆４千億円です。電通と同じくらいで、トヨタ（２１兆円）の足元にも及びません。。。やはり実用化のためにも、より成長するしかないのでしょう。
今後は実用化に向けて法制度の策定や様々な施策が取られるはずです。
そしてその施策を通してXRPの価格は上昇するはず。上昇しなければ実用化も難しいでしょう。
まとめ
- 今後のXRPの価格上昇がどのように起こるのかを考察しました。
- これまではxRapidの商用化で価格は上がるという予想でしたが、現実では当初期待していたほど上がってはいません。
- 一方、XRPの採用に向けて、法案制定や種々の施策が取られることが考えられます。その過程で、具体的にはボラティリティ抑制のため、仮想通貨・株・債権などを含めたファンドの販売が検討されています。価格変動性が解決するころにはXRPの時価総額は非常に大きくなっているでしょう。
